クライメート・ダイアログ

2023年7月19日（水）、関連分野の第一線で活躍されている研究者をお招きし、科学的根拠（イベント・アトリビューション*）に基づいて日本における極端現象の頻度と強度の高まり、及び、これらの気象現象による災害リスクの問題を解説いただきます。

2023年4月20日（木）、日本やアジアで確認されている気候変動による健康被害や医療現場の状況について、本分野の第一人者から解説していただきます。

異常気象にはどれくらい気候変動が影響しているのか。「イベント・アトリビューション（EA）」という新しい分析手法の進展により、急速に理解が進んでいます。今回、EA研究を牽引する二人の科学者より発表頂きます。

9月17日（日本時間）に発表された国際赤十字赤新月社連盟（IFRC）の最新レポートによると、コロナのパンデミック以来、気候変動に関連する災害が少なくとも1億3,920万人に影響を与え、1万7,242人以上が死亡したと報告されています。

2021年9月6日、世界の約223の医学雑誌が、前例のない、共同の論説を一斉に発表しました。

IPCCが第6次評価報告書（AR6）の第1作業部会（WG1）報告書を公表しました。

「温暖化による海水の表面温度の上昇により、上陸したハリケーンが長期間強度を保つ傾向にある」との報告（沖縄科学技術大学院大学の研究チームによるもの）が、2020年11月11日・英科学誌『Nature』に発表されています。

豪シンクタンクの経済平和研究所が発表した報告書（2020年9月）では、「2050年までの今後30年間で最大12億人が避難民になる可能性がある」、と予測しています。

温暖化の影響により、 北米ではこの３０年で花粉飛散の時期が２０日長くなり、飛散濃度も高くなっていることが研究で明らかになったそうです。